「メード・イン・刑務所」元刑務官の雑貨店で（YOMIURI ONLINE）
受刑者が刑務作業で作った製品を中心に販売する雑貨店「プリゾナストア」が今月、阪神・御影駅前の商業施設「御影クラッセ」（神戸市東灘区）でオープンした。
「元刑務官」なんていうとダサくて安いだけ（失礼！）なんて先入観を持ってしまったんだけど、会社のホームページを見てビックリ。シンプルでかなりイケてるデザイン。かつ相当にお安い。なにこれスゴイ。官僚に自転車通勤禁止令…日比谷公園の無断駐輪急増（asahi.com）まあ「らしい」ということで因果関係は明確でないのだけど。とはいえ要因としては少なくない様子。
東京・日比谷公園付近の路上に平日の無断駐輪自転車が増えた。真向かいの厚生労働省と環境省が入る合同庁舎で自転車通勤が禁止されたのが発端らしい。
「幹部の公用車を減らし、駐車場を職員向け駐輪場にして」との要望も上がったが、却下。自転車支持派の職員は「メタボや温暖化対策を受け持つ役所なのに」。ご意見ごもっとも。禁止するだけで対策は打たないんですかね。
結局「暖冬」…でも「大雪」 気象庁が今冬の天候まとめ（MSN産経ニュース）いやあ寒かったけどなぁ。日記にもずいぶん寒い寒いって書いてたよ。
気象庁は１日、今冬（昨年１２月～２月）の天候まとめを発表した。３カ月間の平均気温は全国的に平年を上回る暖冬だったが、寒気流入で寒暖の差が大きく、北海道では、記録的な降雪量となった地点も出た。
津波注意報を解除 気象庁おわび「津波の予測過大」（asahi.com）あちこちで言われている通り、過小予測で大きな被害が出るよりかは少し過大くらいでもいいと思います。
南米チリ中部沿岸の大地震で発生した津波で、気象庁は１日午前１０時１５分、太平洋沿岸全域に出していた津波警報や注意報をすべて解除した。同庁の関田康雄・地震津波監視課長は同日午前の記者会見で、「津波の予測が過大だった。警報が長引き迷惑をかけたことをおわびしたい」と語った。
津波警報は２月２８日午前９時３３分に発表され、解除までには約２５時間かかった。観測された津波の最大の高さは岩手県久慈市の久慈港と高知県須崎市の須崎港で１．２メートルで、同庁が東北の太平洋側で最大３メートルの津波が来るとした予想を大幅に下回った。地元も80センチということで被害もなく安心しました。ただ過大な予測を何度も繰り返して、警報が狼少年になっちゃうとマズイですよね。
太平洋側の一部・沖縄、津波警報から注意報に（YOMIURI ONLINE）今日は東京マラソンと津波の話題で持ちきりでしたね。
南米チリ沖で２７日に発生した地震で、気象庁は２８日午後１１時３６分、なお津波警報が出ていた太平洋側の一部地域や沖縄地方について、警報から注意報に切り替えた。
米トヨタ販売社長「組織に弱点あった」 公聴会一問一答（asahi.com）「他山の石」ですな。気を抜けば、明日は我が身。
――顧客に親切だった１９８０年代とは、企業文化が変わってしまったのか。
「顧客の視点を忘れてしまった。急速な成長で、技師の力量を超えるほどに大きくなりすぎてしまったと思う」
伊勢丹吉祥寺、閉店までの39日間追うブログ開設－エキサイトとコラボ（吉祥寺経済新聞）3月14日の伊勢丹吉祥寺店閉店までを辿るブログ。それはすなわち、かみさんの職場がなくなる日…。
伊勢丹吉祥寺店（武蔵野市吉祥寺本町1、TEL 0422-21-1111）の閉店（＝3月14日）までを追う「39（サンキュー） ブログ」が2月4日、開設された。運営はエキサイト（渋谷区）のエキサイトイズム編集部。
カレーと牛丼はどちらが儲かるのか？（Excite Bit コネタ）10日に一度はココイチでカレー食べてるひとなのでちょっと気になった話題。
お弁当が280円?! 牛丼が280円!! 価格破壊が進んでいる外食産業ですが、カレー屋と牛丼屋のどちらが儲かるのかを研究した公認会計士さんに聞いてみた。
電子マネーともにポイント急速普及 一方でユーザーに疲労感や不信感も（MONEYzine）ポイント制度って、物販に限らずもはやあって当たり前のようにそこかしこで見かけますね。しかもネット・リアルを問わずに。
電子マネーとともに近年急速に普及しているのが企業通貨といわれる「ポイント」だ。家電量販店やネットストア、航空会社のマイル、そしてクレジットカードなど、ここ数年でポイントは消費者の生活に深く根ざしたものになっている。
家電購入費急増、もやし食べて節約 ０９年家計調査（asahi.com）資料を見るとテレビともやしは項目として別個なのでこうした見出しはどうかなと思うけど、テレビへの実質支出が前年比＋86.3％増加しているというのは事実の模様。で、誰がそんな消費行動してるんだって思うわけですね。ぼくはそんなことしてない。あたなは？
総務省が１６日発表した家計調査（２００９年平均速報）によると、１世帯あたりの消費支出（単身世帯を含む）は０９年の月平均で２５万３７２０円だった。物価変動の影響を除く実質で前年比１．４％減、より実感に近い名目で２．９％減で、ともに２年連続減少となった。
平成21年のテレビの年間の支出金額を，世帯主の年齢階級別にみると，50～59歳の世帯が最も多く，次いで60～69歳，70歳以上の世帯となっているなるほど。
